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株式や債券など金融商品が下落すると、投資資金は金へシフトし、金価格は上昇する可能性が高まります。逆に景気が好転し株価が上昇すると、投資資金は金市場から離脱して株式市場に流れるため、金価格にとって圧迫材料となります。また、各国中央銀行がインフレ抑制や景気過熱を抑えるために金利を引き上げると、金利のつかない金は価格が下落することがあります。

世界経済の減速や信用不安で米ドル、ユーロなどの国際決済通貨が下落して通貨不安が増大すると、金市場への投資資金のシフトが加速し、金価格が上昇する傾向が強まります。逆に、世界経済が安定すると通貨不安が後退し、金市場から投資資金が離脱すると、金価格が下落するケースがあります。

大阪取引所の金先物価格は、理論的には円安になると輸入コストが上昇するため価格が上昇し、逆に、円高になると輸入コストが下がるため価格は下落します。

各国の中央銀行は、資産の評価を調整するために金を購入して、外貨準備高に占める金の比率を高める動きがあります。その場合、金価格は上昇する確率が高くなります。逆に、通貨不安や金融不安が後退し、中央銀行の金購入が減少したり、金を売却する動きへ転じる可能性が高まると、金価格にとって圧迫要因となります。

金ETF（上場投資信託）は株式と同じ有価証券で、多数の投資家が出資した資金をプロが運用し、それで得た収益金を投資家に還元するタイプの金融商品です。一般的な金ETFの特徴は、投資の裏付けとして、投資資金に応じた金地金を購入して保管することです（指数連動タイプなどもあります）。つまり、金ETFの購入残高が増えればそれだけ金地金が買われ、結果として金価格は上昇することになります。逆に、金ETFの購入残高が減少すれば保有残高は減り、金価格を押し下げる力として働きます。

経済活動が活発になり、景気が回復を始めると、商品価格は先行して上昇することがあります。商品価格上昇の背景には、景気回復による商品の需要増とともに、各国政府による財政出動や、中央銀行が金融緩和を行うことがあります。物価上昇によりインフレを招くと、金はインフレヘッジとして買われることがあります。逆に、リセッション（景気後退）となり物価抑制が効いてデフレ状態が続くと、金の買い人気は後退し、金価格が下落するケースが出てきます。

特定地域における政治的・軍事的な緊張をもたらす地政学リスクの高まりは、金への信頼を高め、金価格を押し上げる要因となります。金は「有事の備え」として人々の注目を集めることになるためです。一方で、国際的な不安や緊張が緩和し危機意識が薄れると金価格の下押し要因として作用します。また、貿易摩擦や世界的な気象変動による自然災害、そして世界規模のパンデミックなどに伴う世界経済の減速は、わたしたちの社会生活を不安に陥れるとともに金融・経済にも深刻なダメージを与えます。これらの大規模リスクへの備えとして、金は買われることがあります。