セミナー内容
第一部14:00 ~ 15:45
米大統領選挙目前!どうなる世界経済!?
-2024年後半の資産防衛術-
人気エコノミストのエミン・ユルマズ氏と大橋ひろこ氏が米大統領選挙目前の世界経済の行方を考えます。
講師紹介
複眼経済塾 取締役・塾頭エミン・ユルマズ
トルコ・イスタンブール出身。16歳で国際生物学オリンピックで世界チャンピオンに。97年に日本に留学。日本語能力試験一級、統一試験（外国人用のセンター試験）を受けて、1年後に東京大学理科一類に合格、その後同大学院で理学修士を取得。06年野村証券入社、投資銀行部門。機関投資家営業部門に携わった後、2016年に複眼経済塾の取締役・塾頭に就任。現在、トルコ国立報道機関アナトリアンエージェンシーの専属アナリストも務めている。
第二部15:45 ~ 16:00
「FX・くりっく365」のご紹介
-取引所為替証拠金取引-
投資家でもある大橋ひろこ氏が初心者にもわかりやすく、FXの基本から取引所FX「くりっく365」の内容まで解説します。
講師紹介
フリーアナウンサー/個人投資家大橋 ひろこ
投資家の側面を持つ異色のアナウンサー。マーケット関連、特にコモディティ、FX、CFDなどデリバティブ系に造詣が深い。個人投資家目線のインタビューに定評があり、経済講演会ではモデレーターとして活躍する。経済番組レギュラーを多数抱え、キャスターとしても多忙な日々を送っている。ラジオNIKKEI「マーケット・トレンドDX」など。
※本セミナーは、各社取り扱いの金融商品取引の契約等の締結を勧誘する目的がございます。
セミナー会場
ウイング・ウイング高岡生涯学習センター研修室501 〒933-0023 富山県高岡市末広町1-7 ・あいの風とやま鉄道「高岡駅」から徒歩3分
・能越自動車道高岡ICから車で約13分
セミナー参加までの流れ
-
STEP 01
セミナー参加お申込み
「セミナー参加申込」ボタンから申し込み専用フォームに必要情報をご記載の上、お申し込みください。
-
STEP 02
メールまたはお電話でご連絡
当社営業社員よりご登録いただいた電話番号もしくはメールアドレスへ参加方法などをご案内いたします。
-
STEP 03
セミナー参加
当日、セミナー会場までお気をつけてお越しください。
【取次者】
大起証券株式会社
名古屋市中区錦二丁目2番13号
TEL052-201-6311
金融商品取引業者 [東海財務局長（金商）第195号]
加入協会： 一般社団法人金融先物取引業協会 日本証券業協会
【金融商品取引業者】
AIゴールド証券株式会社
東京都中央区日本橋久松町12番8号
TEL03-6861-8181
金融商品取引業者登録番号： 関東財務局長（金商） 第282 号
加入協会： 一般社団法人金融先物取引業協会 日本証券業協会
≪為替証拠金取引のリスクについて≫
■「くりっく365」は為替レートやスワップポイント（金利差調整分）の変動に伴い損益の発生する商品であり、元本や収益が保証されるものではありません。■「くりっく365」は証拠金取引であり、取引の額が預託された証拠金に比して大きくなるため、場合により差入証拠金以上の損失が発生する可能性があります。また、建玉を維持するため追加で証拠金を差し入れる必要が生じる場合があります。■「くりっく365」で提示する取引価格には価格差（スプレッド）があります。■注文の発注、及び建玉を維持するために必要な証拠金は対象商品により異なり、取引所基準額以上でAIゴールド証券㈱が別途定めております。なお、必要証拠金額は所定の計算式により毎週見直されるため変更される場合があります。≪2024年3月18日現在の必要証拠金額≫【くりっく365：1枚あたり1,880円～76,200円（レバレッジ最大25倍まで）】（レバレッジは取引金額と証拠金の額により変動しますので、常に一定ではありません）】■手数料は、お客様の選択された取引コースにより異なります。【くりっく365/総合コース：1枚あたり片道1,100円（税込）。】【くりっく365/インターネットコース：1枚あたり片道220円（税込）。】■お取引に際しては、契約締結前交付書面、約諾書・約款ならびにお客様向け資料の内容をよく読み、ご理解の上お客様ご自身の判断でお取引ください。■大起証券株式会社は、株式会社東京金融取引所が上場している「くりっく365」の取引参加者であるAIゴールド証券株式会社に取り次ぐ金融商品取引業者です。■取次先証券会社：AIゴールド証券株式会社 関東財務局（金商）第282号 一般社団法人金融先物取引業協会会員 日本証券業協会会員■「くりっく365」は、株式会社東京金融取引所の登録商標であり、同取引所が上場している「取引所為替証拠金取引」の愛称として使用するものです。
本セミナーは、各社取り扱いの金融商品取引の契約等の締結を勧誘する目的がございます。