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大起産業株式会社は、商品先物取引・くりっく365・くりっく株365を取り扱っています。

TEL. 052-201-6311

〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦2-2-13


定期セミナーのご案内

※当セミナーは、当社取扱いの金融商品取引の契約等の締結を勧誘する目的がございます。
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【電話】:03-3543-9111(受付時間:営業日9:00~18:30)
【FAX】:03-3543-9119(24時間受付)
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開催日時 ・2017年12月8日(金) 17:00~19:00
・2017年12月18日(月) 17:00~19:00
※当日の進行状況により、終了時間が前後する場合がございます。
会 場 東京金融取引所
東京都千代田区丸の内1丁目8番2号 鉃鋼ビルディング 8階 (地図)

各駅からのアクセス
JR 東京駅 徒歩約2分
地下鉄丸ノ内線 東京駅 徒歩約6分
地下鉄丸ノ内線・東西線 大手町駅 徒歩約2分
地下鉄銀座線・東西線 日本橋駅 徒歩約3分
内 容 大起産業株式会社 関東営業部
くりっく365に新通貨ペア登場 メキシコペソ/円

  高金利通貨vs高値更新株価指数:投資戦略セミナー
《講師:カネツFX証券株式会社 マーケットエコノミスト 鹿野 正之 氏》
《講師:大起産業株式会社 シニアアドバイザー 佐藤 規子
  投資初心者の皆様を対象に、「くりっく365」、「くりっく株365」の
概要および特徴等について、分かり易く丁寧にご説明いたします。
また、為替・株式を含めた現在の金融市場の動向についても解説します。
参加費  無料 
定 員 15名様
注意事項  ・本セミナーは当社取扱いの金融商品取引の契約等の締結を勧誘する目的がございます。
・ご記入いただきましたお客様からの個人情報は、当社からの情報配信、セミナー案内等で利用する目的がございます。
・本セミナーに定員を超える応募があった場合は応募締切・抽選となります。なお、当選者には当社よりご連絡致します。
・当社の判断によりセミナーへのご参加をお断りする場合がございます。なお、お断りする理由等につきましてはご説明はいたしかねますので予めご了承ください。
・セミナー内容は予告なく変更される場合がございます。
お問い合わせ  大起産業(株) 関東営業部  電話:03-3543-9111(受付時間:営業日9:00~18:30)
「くりっく株365」の各株価指数は、それぞれのライセンサーが知的所有権等一切の権利を有します。また、各ライセンサーは本商品のスポンサー、保証、販売促進を行っておらず、東京金融取引所の株価指数証拠金取引に一切の義務ないし責任を負うものではありません。
「Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC (以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJI がライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA(r)」、「The Dow(r)」、「Dow Jones(r)」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJI にライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJI から金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNY ダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH 及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。 日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。
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